人は、ひとりではしねない
NHKで「ひとりでしにたい」というドラマが話題になっていますね。
土曜ドラマ「ひとりでしにたい」キャスト・人物相関図 – ひとりでしにたい – NHK
ほぼ毎日、ひとさまの終活に関わる仕事をしていますので、このドラマは全部みました。
まず、めちゃくちゃ面白い!
笑える!
シリアスでもある。考えさせられます。
ネタバレになるので詳しくは書けませんが、
主人公はこの後も、終活を考え、人生の終わりに向かっていろいろ準備していくことだろうと思います。
このドラマのタイトルを否定するのではなく、
あえて、僕は、
人は、ひとりでは死ねない
と言い切ります。
当たり前ですけど
介護でお世話になるし、入院したら医療関係者にお世話になる。
死後には、病院からの搬出に始まり、葬儀、役所の手続き、埋葬、相続の様々な手続きを誰かがやらないといけないからです。
いま支えてくれる人間関係も、同じように歳をとっていくし、関係が終わっていく人もいますよね。
ドラマの上げ足を取っているわけではありません。
ドラマも当然そういうことは分かったうえで、準備が大切だとテーマにしているわけなのです。
いろいろと起きる。だれかがやらないといけない。本人ができることは限られているのです。
下に、いろいろと想定されることを書いておきます。長いのでお手すきの時に読んでいただけたらと思います。
なお、ここから下は、僕がAIに指示を出して、文章を作らせました。AIが作成したといっても、僕が監修をし、ちょこちょこと訂正をしていますので。
老後に起きる変化
加齢とともに、身体と心には下記のような変化が起こります。
1. 身体的な衰え
- ケガや病気のリスク増加: 転倒による骨折、糖尿病、高血圧、心臓病など、さまざまな病気にかかりやすくなります。
- 回復力の低下: ケガや病気からの回復に時間がかかるようになり、後遺症が残ることも少なくありません。
- 身体機能の低下: 視力や聴力の低下、筋力の衰え、関節の痛みなど、日常生活のあらゆる動作が困難になります。
2. 認知能力の低下
- 認知症の発症: アルツハイマー型認知症やレビー小体型認知症など、記憶力や判断力が少しずつ失われていきます。
- 判断力の低下: 金銭管理、契約、医療に関する重要な決定を自分ひとりで下すことが難しくなることがあります。
ひとりでできなくなること
これらの変化によって、これまで当たり前にできていたことが、徐々に難しくなっていきます。
日常生活の困難
- 家事: 料理、掃除、洗濯などが重労働になり、継続するのが難しくなります。
- 移動: 買い物に出かけたり、通院したりするのが困難になることがあります。特に、車の運転は大きなリスクを伴うため、手放す必要が出てきます。
- 入浴や排せつ: 身体機能の低下により、入浴やトイレの動作に介助が必要になることがあります。
経済的・法的な困難
- 金銭管理: 認知症などにより、預貯金の管理や支払い、資産運用などができなくなる可能性があります。
- 契約手続き: 不動産売買や介護サービスなどの契約内容を理解し、判断することが困難になるため、詐欺の被害に遭うリスクも高まります。
- 医療への同意: 治療方針の決定など、医療に関する重要な判断を自分ひとりで下せなくなることがあります。
精神的な困難
- 孤独: 身体的な制約から外出が減り、友人や地域社会とのつながりが希薄になることで、孤独を感じやすくなります。
判断能力低下でできなくなること(具体的な事例)
判断能力が低下すると、これまでの生活を維持するためのさまざまな手続きや決定ができなくなります。
医療・介護に関する手続き
- 医療同意: 医師から治療法や手術の説明を受けても、内容を正しく理解し、同意の判断を下すことが難しくなります。
- 介護サービスの契約: どのようなサービスが必要かを判断し、デイサービスやホームヘルパーなどの契約を結ぶことが困難になります。
- 入退院の手続き: 入院に必要な書類の記入や、退院後の生活の準備、費用の支払いなどができなくなります。
役所での手続き
- 公的手続き: 介護保険の申請、年金の受け取り手続きなど、役所で行う複雑な手続きができなくなります。
- 納税: 自分で税金の計算や支払いを行うことが難しくなります。
日常生活上の手続き
- 金銭管理: 銀行での現金の引き出しや振込、公共料金の支払い、家賃の支払いなどを忘れたり、計算を間違えたりするようになります。
- 不動産の管理: 持ち家のリフォームや売却、賃貸物件の契約更新など、大きな金額が動く重要な判断ができなくなります。
- 財産管理: 資産状況を把握できず、財産を狙った悪質なセールスや詐欺被害に遭うリスクが高まります。
死後、誰かがやらなければならないこと
本人が亡くなった後も、さまざまな手続きや対応が必要になります。これらは通常、家族や親族が行います。
葬儀・供養に関する手続き
- 死亡届の提出: 7日以内に役所に提出し、火葬許可証を受け取ります。
- 葬儀の手配: 葬儀社との打ち合わせ、費用支払いなどを行います。
- お墓が必要かどうかなど: 供養の方法を決め、準備します。
役所・社会保険に関する手続き
- 年金・健康保険: 年金受給停止の手続き、健康保険証の返却などを行います。
- 相続税がかかるのか?: かかる場合は10ヶ月以内に相続税の申告と納税を行います。
財産・契約に関する手続き
- 遺言書の確認: 自筆の遺言書がある場合は、家庭裁判所での検認手続きなどを行います。
- 財産調査と名義変更: 銀行預金や不動産、株式などの故人の財産を調査し、名義変更の手続きを行います。
- 負債の整理: 借金などの負債がないか確認し、対応します。
- 公共料金・サービスの解約: 電気・ガス・水道、携帯電話、サブスクリプションサービスなどの解約手続きを行います。
備えることの重要性
老後、誰かの助けが必要になることは自然なことです。病気やケガ、判断能力の低下に直面したとき、誰に、どのように助けてもらうかを事前に考えておくことが大切です。それは、支えてくれる家族や友人への「気遣い」でもあります。
生前の備え
- 家族や友人との話し合い: 自分の希望や不安を共有し、もしもの時に助けを求められる関係を築いておきましょう。
- 介護サービスの検討: どのようなサービスがあるのか、公的な支援制度も含めて調べておきましょう。
- 法的な備え: 財産管理や医療の意思決定について、信頼できる人に委任する任意後見制度などの制度を検討することも有効です。
死後への備え
- エンディングノートの作成: 自身の財産(銀行口座、証券、不動産など)や加入している保険、連絡先リスト、葬儀やお墓に関する希望などをまとめておくことで、残された家族の負担を大きく減らせます。
- 遺言書の作成: 自分の意思に基づき、財産を誰にどのように引き継ぐかを明確にすることで、相続をめぐるトラブルを未然に防ぐことができます。
誰かと支え合うための法的な契約
誰かに協力を求めるとき、正式な契約を結んでおくことで、お互いに安心して任せることができます。
- 民事信託(家族信託): 認知症などで本人の判断能力が低下した場合に備え、信頼できる家族や親族に財産管理を託すことができます。
- 死後事務委任契約: 自分が亡くなった後の葬儀、医療費の精算、公共料金の解約など、さまざまな手続きを特定の相手に託すことができます。
- 任意後見制度: 本人の判断能力が低下したときに備え、財産管理や介護サービスの手続きなどを任せる人を事前に決めておく契約です。
「ひとりは死ねない」という事実は、誰かと支え合って生きることの重要性を私たちに教えてくれます。そして、その支えを当たり前と思わず、支えてくれる人たちへの負担を軽減する努力をすることも、大切な備えの一つです。

